社員寮一棟貸しを利用するメリット・デメリットを紹介!利用する際のコツ・テクニックも解説
社員の働きやすい環境を整える福利厚生の一つとして、社宅・社員寮の運営を考えている担当者は多いのではないでしょうか。
一口に社宅・社員寮と言っても、小規模なアパートタイプのものから大勢の社員が入居できるマンションタイプのものまでさまざまです。企業規模によっては検討する規模も違えば社員から求められる設備も異なるため、検討すべき社宅・社員寮物件は多岐に渡ります。
今回はその中でも、一度に多くの社員が入寮できる社宅・社員寮一棟貸しのサービスを利用する際に発生するメリット・デメリットについて解説します。
記事の後半では、一棟貸しの社員寮を運営するコツ・テクニックも紹介します。これから多くの社員が入寮する社宅・社員寮の運営を検討している担当者の方は、ぜひ参考にしてください。
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社員寮の一棟貸しとは
社員寮の一棟貸しとは、マンションやアパートをまるまる一棟借りて運営する社員寮を指します。一般的には、入寮する社員が複数いる企業ほど社員寮を一棟まるまる借りているケースが多く、10部屋程度のアパートタイプから、30部屋以上のマンションタイプまで物件の種類は様々です。
社員寮を一棟まるまる借りると、複数の社宅に分散していた社員が一か所に集まるため、支払業務が簡略化されるなどメリットも多いです。
社員寮について詳しくは、マイナビBizの「社員寮とは?メリット・デメリットと導入の際のポイントを詳しく紹介!」の記事をご覧ください。
社員寮一棟貸しを利用するメリット
社員寮一棟貸しを利用するメリットを紹介します。
・管理業務の簡略化
・管理コストの削減
・仕様のカスタマイズが容易
・公平な社員寮運営が可能
・社員コミュニケーションの向上も
どのメリットも社員の働きやすい環境づくりの一助となるものばかりなので、担当者の方は自社の社員寮と比較しながらご覧ください。
管理業務の簡略化
一棟貸しの社員寮を利用すると、管理業務が簡略化され担当者の負担が軽減されます。企業によっては複数の社員寮を運営し、共用部分の保全・常用設備の点検・家賃やその他費用の徴収、支払業務も社員寮ごとに発生し管理業務が煩雑になっているケースも見受けられます。
一棟貸しの社員寮を利用すれば、一か所に社員が集約されるため家賃やその他費用の徴収作業もコンパクトになります。また、共用部分の保全や設備点検も一つの社員寮で済むため、外部業者に委託する場合も作業コストが削減できる場合もあるでしょう。
家具・家電を備え付けにしたい場合も、一棟貸しの社員寮では部屋構造が似ているケースが多いのでサイズや配置に頭を悩ます必要もありません。
管理業務が簡略化すれば、管理スタッフが他の業務に臨む時間も捻出できるため、生産性のアップと働きやすい環境作りが一挙に叶います。
これまで煩雑な管理業務に悩まされていた担当者の方は、一棟貸しの社員寮を利用すると大きなメリットが享受できるでしょう。
管理コストの削減
一棟貸しの社員寮を利用すれば、社員寮の管理コストを削減できます。先に述べたように、複数の社員寮を運営していると共用部分や設備の保全、修繕は社員寮の分だけコスト・工数ともに増えていきます。その点、一棟貸しの社員寮を利用すれば、これまでかかっていた社員寮分の保全費用がまとまり、結果管理コスト削減につながるでしょう。
一棟貸しの社員寮を利用すれば、それまで複数いた社員寮管理スタッフを削減できたり、不動産業者から借りている社員寮の場合は支払業務の一元化が可能になったりするので、細かなコストダウンが狙えます。
管理コストを削減したいけれど方法がわからない、という担当者の方は一棟貸しの社員寮を検討してみるのもオススメです。
仕様のカスタマイズが容易
一棟貸しの社員寮は、物件をまるまる借りているので仕様のカスタマイズが比較的容易な点もメリットです。
例えば、共用部分に会社からのお知らせを掲示する掲示板を用意したり、駐輪場のスペースを拡大したり、その他入寮者の生活しやすさを意識したカスタマイズが可能となります。社員寮によっては大幅なカスタマイズはNGとなることもありますが、地味なカスタマイズでも会社のホスピタリティを発揮することで、社員のモチベーション維持の一助となる場合もあるので、積極的にポジティブなカスタマイズを試みるのがオススメです。
このように、仕様のカスタマイズが効きやすいことも一棟貸しの社員寮の魅力といえるでしょう。
公平な社員寮運営が可能
一棟貸しの社員寮を利用すれば、これまでよりも更に公平な社員寮運営が可能になります。
社員寮が分散している場合は、入居する物件ごとに間取りや築年数が異なる場合が多く、社員によって満足度の差が出てしまう懸念があります。その点、一棟貸しの社員寮であれば多くの間取りや設備は同じになるため、社員によって差が出ず公平な社員寮運営が行えます。
これまで、部屋のグレードで社員からの不満が聞こえてきたことがある企業担当者の方は、公平な社員寮運営のためにも、一棟貸しの社員寮を検討してみてください。
社員コミュニケーションの向上も
一棟貸しの社員寮を利用すると、社員が一か所に集まるためこれまでなかった新しい社員コミュニケーションが生まれることも大きなメリットです。
特に、コロナ化を経て出社する機会が減ってきている業態では、会社以外で社員どうしのコミュニケーションが発生することで心理的安全が保たれたりチームワークが高まったりすることも期待できます。
家族単位で入寮する社員寮の場合は、キッズルームなどを完備しておくことで家族ぐるみのコミュニケーションが生まれることもあるでしょう。
社員コミュニケーション向上が課題となっている企業の方は、一棟貸しの社員寮を検討してみてはいかがでしょうか。
社員寮一棟貸しを利用するデメリット
続いて、社員寮一棟貸しを利用するデメリットを紹介します。
・物件探しが大変
・規模によっては運営停止が難しい
・社員トラブルの原因になることも
それぞれ詳しく解説します。
物件探しが大変
一棟貸しの社員寮を利用しようと思っても、なかなか社員数にフィットした物件が見つからないケースもあります。アパートや小規模なマンションタイプの社員寮に比べ、一棟まるまる借りる社員寮は物件の規模が大きくなることも多く、そもそもの数が少ないデメリットがあります。
特に、交通アクセスの良い地域は人気も費用も高いため、利用ハードルは高いと認識しておきましょう。
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規模によっては運営停止が難しい
一棟貸しの社員寮は運営停止が難しい場合もあります。多くの社員が入寮する一棟貸しの社員寮を運営停止する場合は、社員の引っ越し手配、利用に伴う設備の修繕など多くの作業が発生するため運営停止にかかる工数も膨大です。
一棟貸しの社員寮を運営する際は、運営停止する際は多大な作業工数がかかることも頭の片隅においておくことをオススメします。
社員トラブルの原因になることも
一棟貸しの社員寮では、社員が一か所に集まるため活発なコミュニケーションが生まれる側面と、その分トラブルが起こりやすいという側面があるので注意が必要です。
ゴミ出しルールや共用部分の利用方針など、トラブルの原因となりそうなところは社宅規程に明記するなど、先回りしたトラブル対策が大切です。
社員寮の一棟貸しが難しい場合の対応策
一棟貸しの社員寮には多くのメリットがある反面、上述のように利用するデメリットも多くあります。
導入ハードルを越えても、運営面でも多くのノウハウが必要になるため、自社では一棟貸しの社員寮運営が難しそうだと感じる担当者の方は、以下の対応策も検討してください。
マンスリーマンションの利用を検討する
一棟貸しの社員寮を利用するハードルが高い場合は、規模の大き目なマンスリーマンションを利用するのも一つの手です。
マンスリーマンションであれば、利用したい期間や場所に応じて臨機応変に物件が見つかりやすいほか、契約や管理などの煩雑な作業がマンション管理業者に丸投げできるメリットがあります。
マイナビBizでは、さまざまな立地、規模のマンスリーマンションを提供しています。一棟貸しの社員寮の利用に迷っている担当者の方は、お気軽にお問い合わせください。
長期的な滞在はサブスクサービスを検討
全国に支社を持つ企業で長期間の社員滞在ができる社員寮を探している担当者の方には、社員寮のサブスクサービスを検討するのもオススメです。
マンスリーマンションよりも長期間物件契約をしやすくなるケースもあるほか、一棟貸しの社員寮を利用するよりも契約や支払業務の負担が少なく済むこともあります。
更に、契約期間中であれば、契約先の社員が入れ替わり入居できるため、社員に異動が発生した場合もフレキシブルに対応可能です。
マイナビBizでは、マンスリーマンションの他サブスク住宅サービスも展開しているため、様々なご要望に合わせて社員寮の提案が可能です。
一棟貸しの社員寮利用以外にも選択肢が欲しい担当者の方は、お気軽にお問い合わせください。
社員寮一棟貸しの利用は慎重かつ効果的に
一棟貸しの社員寮は、管理業務の簡略化や社員コミュニケーションの活性化など多くのメリットがある反面、管理の難しさなどデメリットも存在します。
規模の大きな賃貸契約となるため、社内でもよく検討してみることがオススメです。
もし、社内検討のみでは不安な方は、マイナビBizが提供するマンスリーマンション一棟貸しのサービス利用も検討してみてください。大規模な賃貸契約の経験も豊富なスタッフが、要望にあったサービスを提案させていただきます。
マイナビBizでは、マンスリーマンション・サブスク住宅サービスどちらもご提供可能です。首都圏を中心に全国各地で物件の取り扱いがあるため、様々なケースでご提案が可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。
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(マイナビBiz編集部)
※本記事内の情報は2023年4月時点のものです。