事業戦略に
自由度を
採用力の強化
社員の定着
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社員の住まいについて、
こんなお悩みありませんか?
すでに社員寮・社宅をお持ちの企業さま
- 所有している社員寮・社宅が老朽化
- 維持コストが重い
- 社員から不満が出ている
- 満室でこれ以上社員を受け入れられない
- 抽選になっている
- 共用部をはじとした集団生活によるトラブル
- 現在の管理運営委託先に不満がある
社員寮・社宅をまだお持ちでない企業さま
- 社員の住まいを検討したいが、管理運営が心配
- 地方や海外からの採用を強化したい
- 社員が定着せず、離職率が高い
- 本社・支社が複数あるが、どう検討すべきか
社員寮・社宅ってそもそも必要?
何がいいの?
人材確保が難しい今、一人ひとりに快適な部屋のある安心感は、採用・定着の有効な手段になります
今、社員寮が担う役割とは?
事業戦略・活動の基盤に
必要な場所・必要なタイミングに大切な人材を配置できる体制が、事業戦略の自由度を高めます。これを実現する住まい環境ソリューションです。
人材採用力の強化
新たに採用する社員へ、企業からの誠意とメリットを感じられる環境を示すことが採用力に大きなプラスとなります。
社員の定着を図る
快適な生活を負担なくスタートできる家具家電付き。一人ひとりのプライバシーが確保されたマンションタイプの安心感が社員の定着につながります。
社員寮・社宅に関する
お悩みは、マイナビBizの
社員寮・社宅で解決!
マイナビBizの社員寮・社宅6つのポイント
人材難の新しいソリューション!安心の住まい提供で人材採用力を強化
採用難・人手不足が慢性的に続いている日本。採用や離職防止に苦戦している企業は少なくありません。企業がやるべきことは、今いる社員と目線を合わせ、共感・支持を得て、自発的に企業に貢献しようとする社員の意欲を育むこと。これにはまず、企業から社員を大切にする想いを伝える必要があります。その想いを住まう環境という形で表現することも一つの手です。
また、特に地方から優秀な人材を採用する場合、住まい環境とセットにした受入れは、採用力の強化にとても効果的です。
マイナビBizは、数か月先の先行予約や内定辞退などに対応したキャンセル補償で計画的な人事戦略をサポートします。
ぴったりのお部屋を、1部屋単位で選べる
社員寮・社宅のメリットは、社員にとって快適な部屋を「企業」が選定・用意しておけることです。これは単に社員にとって居心地がよい部屋を選べるということではありません。事業活動の観点で、適切な人員配置ができ、それに合わせた居住環境を整えておけることで、本来の目的である事業活動を円滑に進められることです。そのため部屋選びは、あくまで企業側が主導して行うことが望ましいと考えられます。
このVUCA時代に対応していくには、変化する環境や事情に応じて、住まいさえも身軽に柔軟に対応できるようにしておくのがよいでしょう。マイナビBizの社員寮・社宅なら、ほしいところに、1部屋から、お部屋のご用意ができます。
マンションタイプでプライバシーを確保
「寮」と聞いて、最も挙げられるネガティブイメージは、集団生活に伴う「プライバシーの欠如」や「規則のきびしさ」です。共同生活によるコミュニケーションの活性化のメリットはある一方、実際生活する社員には、「仕事とプライベートを切り替えにくい」「家族や友人など外部の人を招くことができない」「水まわりは個別でないと落ち着かない」など集合生活型の社員寮・社宅に不満を持つ方は少なくありません。このような生活がモチベーションの低下に繋がることもしばしば。
マイナビBizでは、マンション借上型で一人ひとりのプライバシーを確保。気持ちの切り替えもスムーズです。
家具家電付きで、引っ越し負担やコストを軽減
住まいの変化は社員にとって、少なからず労力やストレスのかかるものです。マイナビBizは、生活に必要な家具や家電を予めご用意。電気・ガス・水道のインフラも開通済みの状態で入居いただけるので、引っ越しに伴う、準備や手続きの負担を極力軽減できます。
賃貸型で人数増減に柔軟対応
企業が物件所有する「社有寮」の場合は、決まった建物の部屋数の中で運用を考えなくてはなりません。そのため、入寮希望者が多い場合には抽選になり、落選した社員は寮を活用できないことがあります。また、逆に入寮希望者が少ない場合には、使われない部屋がでてくるのですが、このときにも固定資産税や修繕維持費などのコストは発生します。
マイナビBizの賃貸型の借上げ寮・社宅であれば、新入社員や中途採用、プロジェクト等による一定期間のご利用にフレキシブルに対応できます。
入居中の24時間トラブル対応
いつ発生するかわからない、入居中のトラブルやお困りごとも、企業にかわってマイナビがワンストップで対応。24時間サポートで社員様・企業担当者様の双方にとって安心のサービスです。
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利用企業
2,000社を超えるお客さまにご利用いただいております。