会社全体でプロフェッショナルを生み出す Sky流 “全員参加” の新入社員育成

業務系システムの開発や、自社バッケージ商品の開発販売を通じて、幅広い分野にソフトウェア技術を提供しているSky株式会社。今後のさらなる成長を目指して、新卒採用と新入社員育成に力を入れています。

社員一人ひとりが「全員参加」でプロフェッショナルを育成するという、その内容と考え方について、リクルーディンググループで採用全般を担当する南出致聖さん（写真中）、キャリアアップサポート部で研修を担当する島田和幸さん（同左）、管理部社宅管理課で社宅関連を担当する西村晴菜さん（同右）に話を伺いました。

「新人1人にチューターを4人」！手厚いサポートでプロフェッショナルを育成

− Sky株式会社では新入社員の採用人数を年々増やしているとのことですが、育成はどのように進めているのでしょうか。

島田： 新入社員については、1年後にプロフェッショナルになることを目指し、研修やフォローアップ、OJTも含めてスケジュールを組み立てています。

具体的な流れとしては、入社前に内定者研修があり、入社後は幹部研修とビジネスマナー研修をそれぞれ1週間受講します。そのあとは、開発や営業、事務などの職種別研修に分かれます。特に開発職の研修には力を入れており、全て社内で計画・作成したメニューで毎年100名以上の開発職を育成しています。

− 開発職の場合、学生時代の経験によって個人のレベル差も大きいのではと思います。

島田： レベル差というと、未経験者と経験者の差を想像されるかもしれませんが、実は経験者同士のレベル差も無視できないんです。「授業で触ったことがあります」も「大学院で研究モデルを構築しました」も、同じ「経験者」と表現されるわけですから。

ですので、最初は全員をいったん未経験者と見なしてスタートします。その後、成果物の進捗によって3段階にクラス分けし、毎週クラスを組み替えるのです。研修は個別指導の形式で行っており、クラスごとに講師の指導方法を変えることでレベル差を解消しています。

− 先ほど「1年後にはプロフェッショナルに」というお話がありました。研修終了後は、どのようにフォローを行っているのでしょうか。

島田： まず配属先を検討するにあたってはミスマッチが起きないように、現場と本人が接点を持つ機会を増やしています。現場の方と本人との面談を実施したり、現場の方に成果発表会を見てもらったりして、両者の意見が反映された適材適所の配属先が決まっていきます。

配属後は、フォローアップ研修に加え、3か月ごとに30分程度の面談を設けます。また、現場では新入社員1人につき、チューター（メンター）を4人つけています。

— 新入社員1人につき4人のチューターとは手厚いですね。

島田： そうかもしれませんね。4人の内訳は、1人が管理職、1人がメインチューター、残り2人がサブチューターです。当初はサブ1人の3人体制だったのですが、新人とチューターの相性が合わないケースも想定して、4人の体制になりました。

弊社は「ALL Sky」を掲げ、社員一人ひとりが「全員参加」の意識を持って業務に取り組んでいます。それは研修・育成についても同じです。管理職以外のチューターにはチューター研修を受講してもらっており、累計で1700名以上が受講しています。かつての新人が年を経てチューターとなるケースも増え、全員で育成に関わっていく社風ができていると感じます。

研修体制を整えるための新部署を設立。ゼロからの育成を目指す理由とは？

— 即戦力となる経験者を中途採用するのではなく、手間やコストをかけてでも新入社員育成を手厚くされているのはなぜでしょうか？

南出： もともと、会社として3000億、5000億、その先の規模までの成長戦略を描いており、そこから必要な従業員数を逆算すると年間400から500人は増やしていきたいという計画があります。中途採用でも積極的に採用活動を行っておりますが、そこまでの人数を中途採用で揃えるのはなかなか難しいのも事実です。

また、弊社には「好働力（こうどうりょく）」というキーワードがあり、「働くのを好きになってほしい」という思いを持っています。新卒採用では現状のスキルや経験ではなく、この「好働力」に共感してくれる方を採用し育てていこうと、2016年度から新卒採用を大幅に増やしました。これに伴い、研修の体制を整えるために立ち上げたのが、島田が所属する「キャリアアップサポート部」なんです。

島田 ： 当初は少数の新人育成がメインで、社内講師は私1人でした。しかし大勢の新卒に入社してもらう以上、研修をしっかりやらないと配属後の現場にも負担がかかってしまいます。キャリアアップサポート部発足のタイミングで採用計画に基づいて体制を強化し、開発職をはじめ、他の職種も研修の種類・内容ともに充実させていきました。

— キャリアアップサポート部の立ち上げ当時と比べて、研修の内容や体制をアップデートした部分はありますか？

島田： コロナ禍でオンライン化が進んだときは、業務の進め方などを学べるようにしたいと、オンラインコミュニケーション研修を追加しました。他にも現場から、「報連相が弱い」「ビジネス文章のクオリティを上げてほしい」などの希望があれば、現場の状況を踏まえて研修の内容も更新しています。

開発職以外の職種別研修などは複数の研修業者に依頼しているのですが、研修が充実するにつれ、重複する部分や、整合性が取れていない部分も出るようになりました。そこで、研修業者のあいだで情報共有を進め、意見交換を踏まえて研修の内容を決めています。
研修業者の皆さんにとっては競合他社とやりとりすることになるのですが、お互い情報を出し合うことでWin-Winの関係を作れるように調整し、良い関係を築いています。

社員全員が同じ方向を目指せるようにトップダウンだけでなくボトムアップも

— 「ALL Sky」や「好働力」など、会社が掲げる思いを社員に共有するために、どんなことを行っていますか。

南出： ミッションやビジョンの共有に関しては、代表が常に発信をしています。入社後の幹部研修では直接新入社員に思いを伝えますし、毎日社内ブログに目指す将来像や現在の経営状況などをアウトプットしています。

また、トップダウンの発信だけでなく、社員の意見を吸い上げるボトムアップも日常的に行っています。例えば、代表が社員全員に向けて質問を投げかけるんです。事業に関わる質問はもちろん、「さらに時代をリードするには何が必要でしょうか？」など多様な回答が予想される質問もあります。社員は社内SNSで回答し、回答内容は社内に公開されます。もちろん回答を元に改善も検討されます。双方向のコミュニケーションで社員全員が同じ方向を向くことができるのは、Skyの強みのひとつだと思います。

— コロナ禍での新入社員研修で、そうした強みが発揮された部分はどんなところにありましたか。

島田： そうですね。2020年度の研修では、開始から2週間後、ビジネスマナー研修の最中に緊急事態宣言が発令されました。これを受け、当初は全て集合研修の予定だったところを急きょ翌日からオンライン研修に切り替えました。研修業者の皆さんにもご協力いただき、1日で体制を整えるスピード感は弊社ならではかもしれません。

新入社員研修は大阪本社で行われ、大阪採用の新人は自宅から、それ以外の新人は大阪近郊のウィークリーマンションを用意して通ってもらっていましたが、オンライン研修中は100％テレワークとしました。オンライン会議以外にも、社内SNSやトークルームといったコミュニケーションツールが既に整っていましたので、それらを活用して研修を進めました。

— 2021年度の研修期間も緊急事態宣言と重なりました。新入社員研修は完全テレワークだったのでしょうか？

島田： いえ、日によって出社するメンバーを決めて、オンラインとオフラインのハイブリッドで進めました。出社できる人数は限られますが、やはりオフィスで対面する機会は設けたいですから。

オンラインで研修をやってみて、対面研修の一体感や空気感の良さに改めて気づかされました。物や身体を使ったワークといった面白いことができるのは、やはり対面のメリットです。ただオンラインにも、移動時間や会場の広さを気にする必要がないという良さがあります。経験を積むことで、コミュニケーションツールを活用して講師が受講生の疑問を拾い上げるなど、オンラインならではの面白い試みもできるようになったと感じています。

配属先の現場も、新入社員の住環境を気にしている

― 2020年度からマイナビBizを利用いただいたきっかけについてお聞かせください。

西村： 新入社員のなかには、大阪本社から東京に配属される者もいます。土地勘もないなかで住まいを探すのは大変ですので、仮住まいとしてマンスリーマンションを1か月用意していました。

しかし、2020年度は東京でオリンピック開催が予定されており、関係者でマンスリーマンションが埋まるのではという懸念がありました。価格の高騰などがあれば、部屋の確保も難しくなります。物件の選択肢を拡げたいと考えていたところに、2019年秋にマイナビからサービスの紹介を受け、利用することにいたしました。

― マイナビBizを選ばれたポイントは、どこにあったのでしょうか？

西村： 必要最低限の家具家電が揃っていること、作業場所まで通勤しやすい立地であることを考慮しました。部屋でオンラインの業務を行うことも想定されるので、インターネット環境が整っていることも必須事項でした。利用者からは「部屋が想像以上にきれいだった」「ネットワークも安定して使えていた」という声を聞いています。

また、新入社員同士で同じ物件に住めるのもメリットになると考えています。物件を探す際は、新入社員が配属される現場の上長に条件を確認するのですが、「近くに誰かいてくれたほうが安心するから、同じ物件でなくとも一人だけ違うエリアの物件にはならないようにしてほしい」という希望があったんです。

― 生活面でストレスを抱えないよう、現場の方も気にされているんですね。現場からはほかにどのような希望がありましたか。

西村： 他にも「男女は分けてほしい」「セキュリティが整っているか確認してほしい」など、新入社員の住環境を気にされることは多いです。マイナビBizからは、ちょうど同じ時期に部屋が複数空いている物件を紹介いただけましたので、新入社員から「同期と一緒にご飯を食べに行けてよかった」という反応ももらえました。

実際にマイナビBizを利用してみると、トラブル時の対処も他社に比べて早い印象を受けました。ちょっとした疑問や不明点でも時間がたてば生活に支障がでてしまいますが、サポートチームとスムーズに連携して早く解決していただけるので、安心につながっています。