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マンションの空室対策はお得感が大事! 借主に選ばれる対策6選を紹介

3ヶ月前

近年の賃貸市場は、借主が不動産ポータルサイトで物件を絞り込み、不動産会社に問い合わせる流れが主流になっています。

借主に選ばれる物件になるには、不動産ポータルサイトの絞り込み検索機能でふるいに落とされないことが重要です。

最近の絞り込み検索機能は、お得感を軸にした項目が増えてきました。今後のマンション空室対策では、お得感を創出できる対策が必要となってきます。

そこで、この記事ではお得感を創出できる「マンションの空室対策」について解説します。

1.込み込み表示の物件

不動産ポータルサイトには「管理費・共益費込み」や「駐車場代込み」による絞り込み検索機能があるため、込み込み表示の物件にすることは重要な空室対策となります。

一昔前の賃貸物件の決まり方は、借主が駅前の不動産会社を訪れ、不動産会社に複数物件を案内されながら物件を決めるのが主流でした。

しかしながら、今では借主は先にインターネットで物件を絞り込み、自分で気に入った物件を探してから不動産会社に問い合わせるという流れが多くなっています。

物件が絞り込まれる過程で不動産会社による誘導が少なくなっていることから、まずは不動産ポータルサイトでふるい落とされないことが重要なのです。

不動産ポータルサイトには、非常にたくさんの物件が掲載されているため、利用者の多くは十分絞り込まれるまで真剣に物件を検討しようとしません。

ふるいに落とされないようにするには、絞り込み機能を使われたときに、しっかりと選択肢に残ることが必要です。

借主は、不動産ポータルサイトで検討する段階では、予算内に収まる物件を優先的に探すため、別途管理費等が発生するような物件は候補から外しがちです。

安いと思ってよく確認したら管理費等が別途かかるような物件は、印象が悪くなってしまいます。

余計な費用は発生しないと思われた方が好印象を与えますので、管理費や共益費等は込み込み表示とするようにしましょう。

2.カード決済可能物件

カード決済可能物件もお得感を創出するサービスの一つとなります。家賃をカード支払いができると、毎月のようにカードのポイントが多く貯まるからです。

不動産ポータルサイトの中にも「家賃カード決済可」という項目で絞り込める機能があります。

ただし、家賃をカード決済可としてしまうと、オーナーは毎月約5%弱の手数料を取られてしまうため、オーナーにとってはかなりの痛手です。

一方で、「初期費用カード決済可」という絞り込み機能がある不動産ポータルサイトもあります。

敷金や礼金の初期費用だけならカード決済可を検討できるというオーナーであれば、初期費用だけ対応することも検討してみてください。

3.礼金・敷金なし物件

礼金・敷金なし物件もお得感がある対策の一つです。借主は入居時には引っ越し代や家具の購入費用が発生するため、礼金や敷金の一時金の負担がかなり重くなっています。

そのため、礼金も敷金も不要の物件はかなりインパクトがあり、効果的な空室対策となります。

ただし、敷金は家賃不払いや原状回復費用等の借主の債務不履行を担保するため、なるべく取ることをおすすめします。

実行するのであれば、礼金だけゼロとし、敷金については周辺の他の物件が取っている程度は確保するようにしましょう。

4.保証人不要物件

連帯保証人を付けたがらない借主は多いため、保証人不要物件もお得感がある対策の一つとなっています。

家賃保証会社の利用も浸透してきたことから、オーナー側も特に連帯保証人を付けることにこだわらない方が増えてきました。

ただし、連帯保証人は家賃滞納以外の借主の債務を包括的に保証してくれるというメリットがあります。

例えば、借主が夜逃げしてしまった場合等、連帯保証人なら連絡して荷物を引き取ってもらうことができます。

家賃保証会社だと、保証されるのが家賃滞納だけであり、他のトラブルに対する保証がないという点がデメリットです。

そのため、連帯保証人を付けずに入居者を募集するには、入居審査時にトラブルを発生させなさそうな人を入居させることが重要となってきます。

保証人不要物件とする場合には、管理会社にしっかりと入居審査してもらうことを忘れないようにしましょう。

5.インターネット無料物件

インターネット無料もお得感を創出する対策の一つです。インターネット無料のサービスは、かなり前から行われてきたため、目新しさは少なくなっています。

しかしながら、コロナ禍でテレワークが普及したことから、賃貸住宅におけるインターネット環境の重要性は以前よりも増しています。インターネット無料でも、求められているのは高速通信の無料サービスです。

高速通信のインターネット環境は、今後もますます重視されていくことが予想されます。まだインターネット無料の対応をしていない物件であれば、この際、高速通信環境を整備してインターネット無料をアピールすることをおすすめします。

6.家具家電付き物件

ここ数年、通常のマンションやアパートの物件でも、家具家電付き物件が増えてきました。家具家電付き物件が増えてきた理由として、シェアハウスの台頭があります。

シェアハウスは、日本で普及し始めた当初から家具家電付きの物件が主流でした。シェアハウスは家具家電付きなのに、普通の賃貸物件は家具も家電も付いていないとなると、どんどん競争力が落ちてしまいます。

そのため、近年では新築物件であっても家具家電付きの物件が増えてきています。具体的には、洗濯機や電子レンジ、テレビ等が備え付けられており、引っ越してきた入居者がすぐに生活できるマンスリーマンションのようなイメージに近づきつつあります。

家具家電付き物件が増えてきたことから、不動産ポータルサイトの絞り込み検索の中にも「家具家電付き物件」で絞れる機能が付いているサイトもあります。

家具家電付き物件は、どんな家具家電をつけるかで他の物件と差別化しやすいという点もメリットです。例えば遮光カーテンなどは意外と喜ばれる家具の一つになります。

アイデア次第で効果的な空室対策にもなるため、入居者にプレゼントするつもりで家具家電付きを検討することをおすすめします。

まとめ

以上、マンションの空室対策について解説してきました。お得感を創出できる空室対策としては、以下の6つがあります。

・込み込み表示の物件
・カード決済可能物件
・礼金・敷金なし物件
・保証人不要物件
・インターネット無料物件
・家具付き物件

投資を伴わずにできる対策も多いので、できる限り取り入れて絞り込み検索でふるいに落とされないような対策をすることがポイントです。


竹内英二

不動産鑑定士・賃貸不動産経営管理士。不動産開発業務や不動産コンサルティング業務を経験し不動産投資の分野に精通している。代表取締役を務める(株)グロープロフィットは、不動産鑑定士事務所及び宅地建物取引業者であるため、最新の不動産動向も把握。

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